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他社の周年事業の実態を知ろう!
Webアンケート調査コラム

本アンケート調査について

調査会社を通して、当社が独自に行ったインターネット調査。各社の周年事業に関する実態を把握することを目的とする。

  • ※周年事業とは、創業や設立から数えて10周年、50周年などの節目に、企業や組織の歴史を祝う記念行事のこと。
  • 調査対象:従業員規模50名以上の企業に勤めている、周年事業の主催者側および参加者側の方
  • 調査期間:2024年8月2日(金)〜8月7日(水)
  • 調査手法:インターネット調査(2024年8月時点/当社調べ/N=1,000(周年事業の主催者:800、周年事業への参加者:200))

本コラムは、当社周年の専門スタッフのアキラが、周年事業に興味関心をもっている企業の担当者に説明する形で進めていきます。

“近く自社が周年記念を迎える”そんな時、他社ではどのようなことをしているのか、周年事業の実態が気になりませんか?
そのような疑問にお答えするため、当社では独自にインターネット調査を実施しました。全5回(番外編を含む)にわたりご紹介していきますので、周年事業を検討する際のご参考にしていただければ幸いです。
第1回は各社が“周年事業を誰に対して、どのような目的で実施しているのか”についてお話しいたします。皆さんが基本方針を検討する際に役立てていただければと思いますのでよろしくお願いします。
当社 周年の専門スタッフ アキラ
よろしくお願いします(一同)。
周年事業に興味をもっている企業の担当者

Q. 過去、直近で行われた周年事業の対象者はどなたでしたか。

A.

結果は次の通り

  • もっとも多かったのは
    50.6%の「社内向け」(従業員やその家族向け)
  • 次いで
    27.9%の「両方」(社内・社外向け)
  • 最後は
    21.5%の「社外向け」(顧客や取引先、外部関係者向け)
約半分が社内向けなのですね。
ちなみに、周年の年数によって対象者に何か傾向はみられるのでしょうか?
いい質問ですね。
企業の歴史の長さによって対象者に違いがみられました。
5周年・10周年と歴史が浅いほど「社内向け」、50周年・100周年と歴史が長いほど「両方」の傾向が強いです。100周年では40.3%が「両方」でした。
歴史が浅い企業は“まずは従業員やそのご家族と祝う”、長い歴史をもつ企業は、従業員やそのご家族に加えて、信頼と信用を築き、お世話になっている“顧客や取引先の方々と祝う”ためと推測できます。
「両方」を対象にしている企業は、全体では約28%ですが、100周年だけでみると約40%になるのですね。

はい、その通りです。
今回のアンケートではこのような結果になりましたが、それぞれの企業には異なる目的や考えがあります。
ですから、このような傾向があるということを知り、検討の参考にしていただければと思います。
なお、直近で行われた周年事業ではなく、これから行う周年事業の対象者についてもアンケートを実施しました。グラフや詳細の説明は省きますが、ここでも同様の傾向がみられました。

“周年事業の対象者は誰なのか”ざっくりとつかめましたでしょうか?

はい!
では次に“周年事業を通してどのようなメッセージを伝えるか”、周年事業の目的についてみていきたいと思います。
皆さんは、他の企業がどのようなことを目的にしていると思いますか?
やはり一番多いのは、一緒に頑張ってきた人たちへの感謝ではないでしょうか。当たっていますか?

Q. 直近で行われた周年事業の目的を教えてください。(2つまで)

A.

結果は次の通り

  • もっとも多かったのは
    45.9%の「従業員や取引先への感謝」
  • 次いで
    27.4%の「社内・社外のエンゲージメント向上」
    26.4%の「企業理念・創業精神の継承」
正解です。ここはやはり“感謝のメッセージを伝える”が基本になると予測できますよね。ここで補足です。
回答者ひとりあたりの平均回答数をみたところ、全体平均は1.5で、目的がひとつではない企業も多いことが分かりました。
また、周年数別にみると5周年では目的が1つのみの企業が多く、周年の年数が増えると複数の目的を設定する企業が多い結果でした。その理由は、関係者への感謝はもちろんですが、次の世代への継承も大切な目的のひとつになってくるからと思われます。

周年事業の目的 平均回答数(最大2つまで)

企業文化や理念を継承していくことの大切さは、歴史のある企業ほど、より強く感じているということなのですね。

そうだと思います。“信頼と信用を築いてこられたのは、企業文化や理念をしっかり守ってきたから”ということをよく理解しているということですね。
ここまで、周年事業で“誰に、どのようなメッセージを伝えるか”ということをみてきました。
基本方針に関わり、これらを明確にすることが周年事業の成功の秘訣でもあります。じっくり検討していただければと思います。

では最後に、実施した周年事業が、設定した目的に対してどの程度寄与したかをみていきましょう。

Q. 直近で実施した周年事業は【前項で選んだ目的】の達成にどの程度寄与しましたか。

A.

結果は次の通り

69.8%が、“大いに寄与した”と“寄与した”

8.5%が、“あまり寄与しなかった”と“全く寄与しなかった”

21.7%が、“どちらともいえない”

“寄与した”と思っている企業が69.8%なのですね。
なお、“あまり寄与しなかった”または“全く寄与しなかった”が8.5%ですが、特筆すべき点はありますか?
質問にお答えします。目的別に“寄与しなかった”の割合をみると、“事業の活性化と拡大”は他よりも少し高い10.0%になっています。この目的はすぐに効果が感じられないこともあるからではないかと考察できます。
“感謝”や“エンゲージメント向上”などすぐに効果が感じられるものと“事業の活性化と拡大”といったそうでないものがあることを理解しておきましょう。

周年事業の目的別 達成寄与度

分かりました。社内関係者に周年事業の実施による効果を聞かれた際は、目的によってすぐに効果が感じられるものとそうではないものがあることを伝えたいと思います。また、実施後の効果を見据えて、目的を設定したいと思います!

最後までお聞きいただき、ありがとうございます。
今回は、“周年事業の対象者や目的、また周年事業を実施したことで目的を達成できたのか”についてのアンケート結果をご紹介しました。
結果からも分かるように“対象者や目的の選定”が周年事業の第一歩として、とても大切です。
当社では、初回ヒアリングの際に対象者や目的を含めた基本方針を一通り確認させていただきます。ぜひお気軽にご連絡ください。

当社のお客さま事例のご紹介

具体的な事例でご確認いただくとイメージが湧くかと思いますので、下記リンクから事例紹介をぜひご覧ください。
各事例の入口には“誰に対して、どのような目的で”実施したのかが分かるようにアイコン表示をしています。事例を選ぶ際の参考にしてください。
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